「社長がものすごく話しが下手。プレゼンの練習もしない。改善しましょうと提案しても変えてくれない。どうにかできないでしょうか？」

広報担当者さんのよくあるお悩みです。

特に難しいのは、トップご本人に自覚が全くない場合です。
恥ずかしいと思っているのは周囲だけ。
本人は「これでいい。そこそこイケてるよ」と思っている。変える気はサラサラありません。
結果、広報担当者が何を言おうが、全く聞く耳持たず、なのです。
部下の話を全く聞かないから、こうなってしまうのです。

こんな聞く耳持たずのトップを変えることなんて、できるのでしょうか？
一つだけ確実に変えられる方法があります。

実はこんなトップでも、必ず言うことを聞く相手がいます。
まずは大株主。次に社外取締役です。

なぜか社長が素直に彼らの話を聞くのかと言うと、大株主と社外取締役は、社長の人事権を持っているからです。
社長は毎年の決算のたびに、株主から会社の経営を任せてＯＫかを判断され、社長に指名されます。

でも大株主が細かいところまで経営の状態をいちいちチェックするのって、大変ですよね。
そこで株主から経営のチェックを任される（委託される）のが、社外取締役なのです。

どんなに威張っている部長さんでも、自分の人事権を持っている上司の役員さんに怒られたら、素直に言うことを聞きますよね。
社長と大株主や社外取締役の関係も、これとまったく同じです。

ただ広報担当者が大株主に直接お話しして相談するのは、あまり現実的ではありません。
そこで現実的なコンタクトは、社外取締役になります。

2021年改訂の東証「CGコード」によれば、独立社外取締役は「社外取締役は会社の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に寄与するように役割・責務を果たすべき」「ステークホルダーの意見を取締役会に適切に反映させること」とありますし、会社の風土を変える機能も期待されています。

実際に私がご支援させていただいた企業様でも、社外取締役から『社長の話し方が良くないのでなんとかしてください』という意見が上がりコンサルティングをご依頼いただいたトップも何名かいらっしゃいます。

社長の行動を変えてほしければ、まず「トップが言うことを聞く人を使う」ことが大事なのです。

ただ広報担当者が社外取締役に相談したことを社長に気づかれると、相談した担当者はとても怒られるかもしれません。
ですのでこの手段は、絶体絶命な時に最後の手段としてとっておきましょう。